マイホーム購入、おめでとうございます。
人生における大きな決断、そしてこれから始まる新しい生活への期待に胸が高鳴っていることでしょう。
しかし、同時に不安も付きまとっているのではないでしょうか。
特に、中古住宅購入を検討されている方にとって、建物の安全性は最重要事項の一つです。
地震大国日本において、安心して暮らせる住まいを選ぶためには、耐震基準に関する知識が不可欠です。
この記事では、住宅の耐震基準の歴史と現状を分かりやすく解説し、安全で安心な住まい選びをサポートします。

住まいを守る「耐震基準」とは？～その歴史と変遷～

日本の耐震基準は、建築基準法に基づき、時代と共に進化を遂げてきました。
その歴史を紐解くことで、現在の基準が持つ意味をより深く理解することができます。

1:1971年の改正

1968年の十勝沖地震を教訓に、鉄筋コンクリート造の耐震性能向上を目指した改正が行われました。
特に、柱の鉄筋の配置間隔を狭めることで、建物の強度を高める対策が導入されました。
これは、地震による建物の破壊を防ぐ重要な一歩でした。

2:1981年の改正

この改正が、耐震基準の歴史において大きな転換期となりました。
「旧耐震基準」と「新耐震基準」が明確に区分されたのです。
1981年5月31日までに確認申請を受けた建物を「旧耐震」、それ以降を「新耐震」と呼びます。
「旧耐震」は、震度5程度の中規模地震で大きな損傷を受けないことを基準としていましたが、「新耐震」では、震度6程度の大規模地震でも倒壊しないことを目指す、より厳しい基準が採用されました。
この変化は、日本の耐震技術の飛躍的な進歩を示しています。

3:2000年の改正

1995年の阪神・淡路大震災の経験を踏まえ、さらに厳格な基準が導入されました。
この改正によって、建物の倒壊防止だけでなく、居住者の生命と安全を守るための性能向上が追求されました。

４:2025年4月からの改正

壁量計算の厳格化: 壁量計算における必要壁量が約1.6倍に増えることになりました。
これは、建物の耐震性をより高めるために、より多くの柱や壁が必要になることを意味します。
これまでの基準より安全になる一方で、プランの自由度が損なわれないよう計画するのが、設計士の腕の見せ所になります。

4号特例の廃止: 4号特例とは、住宅規模の建築物の構造計算の一部を省略できる特例でしたが、この特例が廃止されます。これにより、すべての住宅で構造計算がより厳密に行われるようになります。

サトー住販の家は、独自開発の木造「JGS-Ⅱ工法」により、自社内で構造計算を行うことで、壁量計算の厳格化に対応しながら柔軟なプランをご提案しております。

旧耐震と新耐震の違い、そして現在の耐震基準

「旧耐震」と「新耐震」では、地震に対する耐性において大きな違いがあります。
中古住宅選びにおいては、この違いを正しく理解することが非常に重要です。

1:旧耐震の建物

中規模地震でも損傷を受ける可能性が高く、大規模地震では倒壊の危険性も否定できません。
購入を検討する場合は、専門家による検査を必ず行い、補強工事が必要かどうかを判断する必要があります。
耐震診断の結果によっては、リフォーム費用が予想以上に高額になる可能性もあることを認識しておきましょう。

2:新耐震の建物

大規模地震においても、倒壊を免れる可能性が高い設計となっています。
しかし、「新耐震」であっても、地震による損傷がないとは限りません。
建物の築年数やメンテナンス状況なども考慮する必要があります。

3:現在の耐震基準

現在の基準は、1981年の改正を基盤としていますが、その後も継続的に見直され、改良が重ねられています。
最新の技術や知見を反映した基準によって、より安全な住宅が建築されています。
しかし、基準を満たしているからといって、地震による被害が全くないとは限りません。
建物の構造や材質、維持管理の状態なども重要な要素です。

まとめ

この記事では、住宅の耐震基準の歴史と、旧耐震と新耐震の違い、そして現在の基準について解説しました。
中古住宅購入においては、建物の築年数から耐震基準を推測し、必要に応じて専門家による検査を受けることが不可欠です。
「旧耐震」の物件は、耐震補強工事の費用やリスクを十分に考慮する必要があります。
「新耐震」であっても、安心できる住まい選びのために、建物の状態をしっかりと確認しましょう。
安全で安心できるマイホーム選びは、人生の幸福度を高める重要な要素です。
この記事が、皆様の賢い選択の一助となれば幸いです。

当社では、豊富な施工事例をもとにエコ住宅やペット共生住宅など、多様なライフスタイルに対応した家づくりを提案しています。
特に吹き抜けや庭付きの家など、デザイン性と実用性を兼ね備えた空間設計が特徴ですので、ぜひお気軽にお問い合わせください。