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2026年3月6日

実は様々ある「断熱性能の基準」について [2026年]

「断熱等級6がいいらしい」
「ZEHってよく聞くけど、何が違うの?」

実は、住宅の“断熱性能”を示す基準はひとつではありません。
今回は、これから家づくりをされる方に知っていただきたい「断熱性能の基準」について、解説コラムを書いてみようと思います。

◆なぜ住宅に断熱性能が求められるようになったのか?

実は、日本の住宅はもともと「断熱」を重視したつくりではありませんでした。
そもそも、昔の日本の民家は、
夏の日差し避けや風通しを重視した“涼しく過ごす工夫”が中心の住宅でした。

昔の日本の民家

しかしその結果、冬は非常に寒く、
エアコン・灯油ストーブ・ガスファンヒーターなどを併用しなければならない住宅が多かったわけです。

時代が大きく変わり、
世界全体で温暖化対策、脱炭素、SDGsなどが叫ばれる世の中になりました。

日本全体で使用しているエネルギーの3割が建物や住宅で使われていた背景から、
住宅の省エネ化が国策として進められるようになりました。
・省エネ基準の義務化
・省エネ住宅補助金を施策
・省エネ住宅を建てた方向けに住宅ローン控除の優遇
といった流れが生まれています。

◆断熱性能の基準がつくられたのはいつから?

年代的には、2000年に住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)施行され、
住宅性能表示制度の中に断熱性能等級1~4が設定されました。

2022年にそれまでの省エネ基準より高い断熱等級の現行の断熱等級5・6・7が新設され、
2025年4月に、新築住宅は断熱等級4が義務化になったことから、
国として断熱性能の重要性を明確に示したのは、実はここ数年の話なのです。

もちろん、国の指針が引き上げられる前から、高断熱住宅に取り組んでいる住宅ビルダーはあります。
サトー住販では、2021年から現行の断熱等級6+の住宅を提供しはじめました。

◆様々ある断熱性能を示す基準

断熱性能を表す指標は、実は様々あります。

UA値(外皮平均熱貫流率)
家の外皮(屋根・壁・窓など)からどれだけ熱が逃げるかを示す数値。
小さいほど断熱性能が高い家です。

断熱等級(品確法)
現在は断熱等級5〜7が主流。
2025年からは等級4が義務化されています。

BELS評価書
BELSは、第三者機関が省エネ性能を評価する制度。
★の数で性能が見える化されます。
最高評価は★★★★★★です。

ZEH基準
ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)は、
「断熱+省エネ+創エネ(太陽光)」で年間の一次エネルギー消費量を実質ゼロにする住宅です。
現在は断熱等級5相当以上がZEH断熱基準とされています。

HEAT20
HEAT20が提唱する民間基準。
G1〜G3のグレードがあり、G2以上は非常に高い断熱性能を示します。

長期優良住宅
耐震等級・劣化対策等級・省エネ等級など、総合的な性能を満たす住宅認定制度です。

などがあります。
わかりずらいので、まとめた図をつくりましたのでご覧ください。

様々な断熱基準2026

ご覧のように断熱の義務化基準は断熱等級4ですが、
住宅ビルダーの新築住宅は、ZEH基準でもある断熱等級5以上の住宅を提供しているところが大半かと思います。

断熱等級6,7の家を建てたい
断熱性能基準一覧表(断熱区域4地域) 山形、天童、寒河江など

画像出典:YKK AP/省エネ上位等級の新設で、家づくりが変わる。 断熱区域6→4地域に改変

◆ 断熱等級はいくつを目指すべき?

現在の義務基準は「断熱等級4」です。

しかし実際には、多くの住宅会社が
ZEH基準相当(断熱等級5以上)を標準仕様としています。

そして「高断熱住宅」と胸を張って言えるレベルは、断熱等級6以上がひとつの目安です。

◆2027年からの新ZEH基準(案)

経済産業省では「第48回省エネルギー・新エネルギー分科会省エネルギー小委員会」で、ZEHの定義の見直し案を提示しています。

2027年度以降は、「断熱等級6以上でなければZEHと認められない」
という方向になる可能性が高いとされています。

つまり、今ギリギリの基準で建ててしまうと、
一年後には“旧ZEH基準”の家になってしまう可能性があります。

せっかく建てる一生ものの注文住宅。
長く資産価値を保てる性能を選びたいところです。

◆ 2030年の新築住宅の断熱義務化基準

2030年には、新築住宅の断熱基準をZEH水準に引き上げると言われています。

断熱区域4地域であれば、義務化基準が
断熱等級4→断熱等級6
UA値=0.75 → 0.34 W/㎡・Kが求められると告知されています。

国土交通省:家選びの基準が変わります

◆ 断熱性能は「将来への投資」

「断熱性能を上げると建築費が高くなるのでは?」

確かに初期コストは上がります。
しかし、光熱費の削減効果は35年間続きます。

仮に、同じ面積の断熱等級4未満の家と比べて、月2万円の光熱費削減ができた場合、
35年で約840万円の差になります。

さらに、金利1.4%の35年ローン換算すると、
およそ800万円安い家を建てたのと同等の家計効果になります。

断熱性能にお金をかけることは、
「将来の光熱費」を抑える長期的な投資とも言えるのです。

◆まとめ

今回、断熱性能のマニアックな話をまとめてみました。

これから新築住宅をお考えのお客様には、断熱等級6以上の住宅を建てることをオススメいたします。
高断熱住宅にするには、建築費とのバランスが切っても切り離せません。

親世代が建てた頃よりも建築費がかなり高騰しているのは事実です。
しかし、
住宅性能を上げることで「住み心地」「健康」「光熱費」「資産価値」に大きな差が生まれます。

家づくりは“今”だけでなく、“35年後”を見据えて選ぶ時代です。

断熱性能について気になる方は、ぜひお気軽にご相談ください。

<参考出典>
BuildApp News住宅DX:2027年「ZEH基準見直し」とは|GX ZEHの断熱等級や基準を分かりやすく解説

国土交通省:家選びの基準が変わります

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